AI検索の利用率52.3%、BtoB購買担当はAIで何を調べる?

AI検索の利用率52.3%、BtoB購買担当はAIで何を調べる?

齊藤一樹
この記事を書いた人 齊藤一樹 代表取締役/Webマーケター

結論

BtoBの購買担当者がAIで調べている上位は、料金やサービス内容の比較、企業の強み、事例です(イニシャル/PADDLE、2026年9月28日、n=724)。日本全体でも、生成AIを検索に使う人は52.3%と初めて過半数になりました(CyberAgent GEOラボ、9月4日公表、n=9,278)。ただしAIだけで十分と考える人は1.6%で(ベーシック、9月17日、n=300)、最後は公式サイトで確かめています。料金の考え方・強み・数字入りの事例・比較・導入の流れ・会社情報のページを整えておくことが土台になります。

2026年9月、日本の「AI検索」に関する調査が相次いで公表されました。生成AIを検索に使う人は初めて半数を超え、BtoB(企業間取引)の購買担当者を対象にした3本の調査でも、85%を超える人がサービス選びや情報収集にAIを使っていると答えています。

一方で、検索エンジンを使う人はいまも大多数で、AIの要約を信頼する人は多くありません。数字を並べると、「AIで候補を絞り、公式サイトで確かめる」という購買の流れが見えてきます。

本記事では主な数字を整理し、企業が用意すべきページを調査の数字と対応づけて説明します。GEO対策(生成AIの回答に自社の情報が正しく取り上げられるようにする取り組み)の全体像はGEO対策とはで解説しています。

日本のAI検索の利用率は52.3%、初めて過半数に

CyberAgentのGEOラボ(同社のGEO支援部門)が2026年9月4日に公表した「生成AIのユーザー利用実態調査(2026年8月期)」によると、生成AIを検索の手段として使う人は52.3%でした。前回の37.0%から伸び、初めて半数を超えています。調査は8月7〜10日、全国の15〜69歳を対象にインターネットで行われ、回答者数(n)は9,278人です。

年代別では若い世代ほど高く、40代も初めて50%を超えました。

年代 生成AIを検索に使う人
10代 80.6%
20代 61.0%
40代 50.2%(初めて50%超)
50代 46.1%
60代 39.6%

※CyberAgent GEOラボ(2026年9月4日公表、n=9,278)。確認できた年代のみ掲載しています。

サービス別ではAIモードがChatGPTに迫る

検索に使うサービスは、ChatGPTが30.6%、GoogleのAIモード(Google検索の中でAIと対話しながら調べられる機能)が28.4%、Geminiが23.2%でした。伸びが最も大きかったのはGemini(+3.6ポイント)です。ChatGPTとAIモードの差はわずかで、Googleの画面での見え方もChatGPTと同じくらい重要です。

検索エンジンも86.9%が使っている

一方、検索エンジンを使う人も86.9%います(前回は91.9%)。AIが検索に置き換わったのではなく、両方を使い分ける「併用」の段階と読むのが正確です。

博報堂DY ONEが9月8日に公表した2026年7月分の推計(StatCounterとSimilarwebのデータにもとづく日本の推計)でも、従来型の検索のセッション(一連の利用のまとまり)が前月比4.3%増えたのに対し、AI検索のセッションは前月比1.6%減でした。AI検索の伸びは、月ごとに見ると一方向ではありません。

BtoBの購買担当者は、AIを最初の入口にしている

9月には、BtoBの購買担当者を対象にした調査が3本公表されました。質問の仕方は違いますが、どの調査でも高い利用率が出ています。

調査元(発表日) 規模・実査 AI利用の主な数字
IDEATECH(9月29日) n=502、8月7〜19日 製品・サービスの選定で生成AIを使った人 90.6%
イニシャル/PADDLE(9月28日) n=724、6月9〜11日 BtoBサービスの選定で生成AIを参照する人 85.2%
ベーシック(9月17日) n=300、8月5日 BtoBの情報収集に生成AI・AI検索を使う人 86.0%

注目したいのは、課題を整理する最初の入口です。IDEATECHの調査では、入口が「生成AI・AI検索」の人が36.5%で、「検索エンジン」の24.9%を上回りました。

なお、イニシャル/PADDLEの調査は実査が6月で、ベーシックの調査は回答者が300人と小さめです。3本の数字は単純に比べず、「どの調査でも高い」と読むのが安全です。

購買担当はAIで何を調べているのか

イニシャル/PADDLEの調査(9月28日、n=724)では、AIの使い道の上位は次の3つでした。

順位 AIの使い道 割合
1位 料金やサービス内容の比較 40.6%
2位 企業の強みの把握 37.0%
3位 事例の確認 36.6%

IDEATECHの調査(9月29日、n=502)でも、53.8%がAIで比較表を作り、56.8%が営業担当者と話す前に具体的な料金を知りたいと答えました。84.7%は、問い合わせフォームに記入しないまま候補企業の情報を見ています。

購買担当者は、営業に連絡する前にAIと公開情報で比較をかなり進めています。この段階で料金や事例が見つからない会社は、比較の材料に入りにくいと考えられます。

AIで候補を絞り、公式サイトで確かめる

ただし、AIの答えだけで決める人はほとんどいません。ベーシックの調査(9月17日、n=300)では、AI利用者の84.5%がAIの回答は候補リストに影響すると答えた一方、AIだけで十分と考える人は1.6%でした。多くの人は、公式サイトや資料、事例で確かめています。

HubSpot Japanの調査(2026年7月16日、n=1,573)でも、「生成AI検索の要約」を信頼する人は37.8%で、10の情報源の中で最も低い結果でした。AIは、よく使われていても信頼まではされていない情報源です。

それでも、最初の候補に入る意味は大きいです。イニシャル/PADDLEの調査では、54.1%が最初に検討した会社を最終的に選んでいました。数字を購買の流れに沿って並べると、次のようになります。

段階 購買担当者の行動 調査の数字
1. 課題の整理 AIに相談して論点をまとめる 入口がAI 36.5%、検索エンジン24.9%
2. 候補の比較 AIで料金や内容を比べる AIで比較表 53.8%
3. 公式情報で確認 問い合わせ前に公式サイトを読む フォーム未記入で見る 84.7%、AIだけで十分 1.6%
4. 選定 最初の候補から選ぶことが多い 最初に検討した会社を選ぶ 54.1%

AIで最初の候補に入ることと、公式サイトで確かめたときに情報がそろっていること。この2つがそろうと、選ばれる可能性が高まると考えられます。

企業側は危機感があっても、測り方で止まっている

企業の側はどうでしょうか。GMO NIKKO(AI検索対策のツールを販売)の「企業のAI検索対応に関する調査」(2026年9月29日、マーケティング・広報・Web担当者n=1,003)では、AI検索で露出が減ることを93.5%が懸念していました。ただし、その懸念が社内全体で共有されているのは16.5%にとどまります。

何らかの対応をしている企業は90.5%(全面的に36.1%、部分的に54.4%)で、対応中の企業が挙げた最大の壁は「効果測定・KPI設計」(37.9%)でした。KPI(成果を測るための指標)が定まらないまま進めている企業が多いことがうかがえます。指標の考え方はGEO対策の効果測定|追うべき5つのKPIで整理しています。

AIの影響は参照元の数字に出にくい

測りにくい理由のひとつは、AIからの流入がアクセス解析の「参照元」(訪問者がどこから来たかを示す項目)に表れにくいことです。単一サイトの計測例では、AI経由のセッションはサイト全体の0.72%でした(和から、9月14日公開)。別のサイトでは、GA4でAI経由と分類された流入が、9月の自然検索の2.2%でした(課題解決プラットフォーム、10月5日更新)。どちらも1サイトの数字で、一般化はできません。

米国のデータでは、参照元に出ない影響が大きい可能性も示されています。Profound(AI検索での見え方を計測するツールを提供)が米国の調査パネルで200万件超のAIとの会話を分析したところ(2026年7月1日公表)、AIに言及されたブランドへの訪問は7日間で平常時の1.5〜2.5倍に増えましたが、AI経由と識別できる訪問は約2.5%でした。日本のデータではなく、購入や成約を測った調査でもありません。

AIで社名を知った人は、指名検索(社名や製品名での検索)や直接の訪問で公式サイトに来ていると考えられます。GA4での見方はAI検索の流入はどう計測する?GA4の設定3つで解説しています。

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企業が用意すべきページと、対応する調査の数字

ここまでの数字をもとに、用意しておきたいページを整理します。

ページ 対応する調査の数字 載せたい内容
料金の考え方 営業前に料金を知りたい 56.8%(IDEATECH)、AIで料金・サービス内容を比較 40.6%(イニシャル/PADDLE) 料金体系、目安の幅、金額が変わる条件
強み AIで企業の強みを把握 37.0%(イニシャル/PADDLE) 得意な業種や規模、他社との違い、その根拠
数字入りの事例 AIで事例を確認 36.6%(イニシャル/PADDLE) 業種、課題、取り組み、期間、成果の数字
比較 AIで比較表を作る 53.8%(IDEATECH) 比べる観点、向いている会社と向いていない会社
導入の流れ フォーム未記入で情報を見る 84.7%(IDEATECH) 手順、期間、社内で必要な準備、契約までの流れ
会社情報 AIだけで十分 1.6%(ベーシック)、AI要約を信頼 37.8%(HubSpot Japan) 所在地、設立、体制、実績、問い合わせ先

料金は「考え方」だけでも公開する

金額をそのまま出せない場合も、料金が何で決まるか、どのくらいの幅になるかを書いておけば、営業前に料金を知りたい56.8%の人の判断材料になります。

強み・事例・比較は、確かめられる事実で書く

「丁寧なサポート」のような言葉だけでは比較の材料になりません。業種、期間、成果の数字など、確かめられる事実で書きます。比較ページも、自社に有利な点だけを並べるより、比べる観点と向いている会社・向いていない会社を正直に書くほうが、確かめに来た人の判断に役立ちます。導入の流れは、フォームに記入しなくても読めるページにしておきます。

取り組みの始め方はLLMO対策とは?何から始めるかで紹介しています(LLMO対策は、GEO対策とほぼ同じ意味で使われる言葉です)。

調査の数字を読むときの注意

今回の調査の多くは、関連サービスを販売する会社が公表したものです。CyberAgentのGEOラボはGEO支援を行う部門で、GMO NIKKOはAI検索対策のツールを、ベーシックはBtoBマーケティングのツール「ferret One」を販売しています。IDEATECHはリサーチを使った広報支援を行っています。

結果が誤りというわけではありませんが、質問の作り方や対象者の選び方で数字は変わります。引用するときは、調査した会社、発表日、回答者数、調査時期をあわせて確かめるのが安全です。

いま確認すべきこと

1. 料金ページに、料金体系や目安の幅など料金の考え方が書かれているかを見る

2. 事例ページに、業種・期間・成果の数字が入っているかを確認する

3. 導入の流れと期間を、問い合わせなしで読めるページにまとめる

4. ChatGPT・Gemini・GoogleのAIモードで自社名やサービス名を聞き、回答が公式サイトの料金・強み・会社情報と合っているかを照合する

5. アクセス解析では、AI経由のセッション数だけでなく、指名検索と直接流入の推移もあわせて記録する

1〜3は、Web担当者だけでは決められないことも多い項目です。GMO NIKKOの調査では、懸念を社内全体で共有できている人は16.5%でした。営業・広報・経営層と、誰が何を用意するかを先に決めておくと進めやすくなります。

よくある質問

2026年のAI検索の利用率はどのくらいですか

CyberAgent GEOラボの調査(2026年9月4日公表、n=9,278)では、生成AIを検索に使う人は52.3%で、初めて過半数になりました(前回は37.0%)。ただし検索エンジンの利用も86.9%あり、両方を使い分ける人が多い状態です。

BtoBの購買担当者は、生成AIで何を調べていますか

イニシャル/PADDLEの調査(2026年9月28日、n=724)では、料金やサービス内容の比較(40.6%)、企業の強みの把握(37.0%)、事例の確認(36.6%)が上位でした。

AIで候補に入れば、公式サイトは見られなくなりますか

そうとは言えません。ベーシックの調査(2026年9月17日、n=300)では、AIだけで十分と考える人は1.6%で、多くの人は公式サイトや資料、事例で確かめています。

AIからのアクセスがほとんどありません。対策は不要ですか

参照元の数字だけでは判断できません。米国のデータでは、AIに言及されたブランドへの訪問のうち、AI経由と識別できたのは約2.5%でした(Profound)。指名検索や直接流入もあわせて見てください。

料金を公開できない場合はどうすればよいですか

金額を出せなくても、料金が何で決まるか、どんな費用項目があるかは書けます。IDEATECHの調査(2026年9月29日、n=502)では、56.8%が営業と話す前に具体的な料金を知りたいと答えています。

この記事に載っていないことも、電話でそのまま聞いてください。担当者が直接お答えします。

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出典

※本記事は2026年10月6日時点の公開情報にもとづいています。各調査は質問文・対象者・調査時期がそれぞれ異なり、続報や追加の公表によって数字や解釈が変わる可能性があります。

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この記事を書いた人
齊藤一樹
齊藤一樹 代表取締役/Webマーケター

株式会社仁頼 代表取締役。横浜市在住。 2018年からデジタルマーケティング業界に携わり、Google広告・SEO・コンテンツマーケティングを中心に8年以上の実務経験を持つ。これまでに制作した記事は9,000本以上、70名を超える専門ライターとのチーム体制で、幅広い業界のWebマーケティングを支援してきた。 2022年9月に株式会社仁頼を設立。「受けた御恩を忘れず、信頼を得られるよう迅速かつ最適な対応をする」という信念のもと、SEO・広告運用・サイト制作などのマーケティング支援を行っている。 近年は、ChatGPTやPerplexityなどのAI検索でサイトが引用される「GEO(生成エンジン最適化)」の分野にいち早く注力。自社サービス「GEO Hack」を通じて、AI時代の新しい集客手法を企業に提供している。 「難しいことをわかりやすく、小さな会社にも大きな成果を」をモットーに、日々クライアントと伴走中。

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